お知らせ
- 2022年度M2に対するQualifying Examにおけるポスターの受付を開始します。g.ecc.u-tokyo.ac.jpアカウントで、ポスター提出フォームに提出して下さい。ポスターのフォーマットについては、『教育課程・修了要件』の「Qualifying Exam (QE)」の項目を参照して下さい。提出の締め切りは2023年2月9日24:00です。今年度のポスター発表期間は2月13日〜2月20日です。[2023/01/06]
- 2023年度のコース生の募集（2022・2023冬募集）に対する応募説明会（2022年11月30日）の資料 です。[2022/11/30]
- 産業界からの課題解決のためのスタディグループ （2022年12月12日〜12月16日 ）をハイブリッド形式で開催します。[2022/11/18]
- 2023年度のコース生の募集（2022・2023冬募集）を開始しました。申請書受付期間は、12月15日（木）から12月27日（火）、および、1月4日（水）から1月11日（水）です。詳細は、コース生の募集をご覧ください。説明会は、 11月30日（水）17:00--18:00にハイブリッド方式で行います（対面参加：数理科学研究科棟123室、Zoom情報はメールで通知）。不明な点は，WINGS-FMSP担当に個別にお問い合わせください。 The WINGS-FMSP is accepting applications (2022/2023 winter recruitment) from students for April 2023 enrollment. The Guidelines for the Academic Year 2023 (2022/2023 winter recruitment) is available here. Please feel free to ask fmsp-group[AT]g.ecc.u-tokyo.ac.jp if you have any questions. [2022/11/15]
- 2022年12月26日に、日本数学会社会連携協議会の主催で、 数学・数理科学専攻のためのリクルート・オンラインセミナーが開催されます。[2022/11/10]
- 数理キャリアデザインオンラインセミナー2022（2022年12月）が開催されます。[2022/11/08]
- 2022年10月28日に2021・2022年度の社会数理実践研究成果発表会を開催します。聴講を希望される方は、WINGS-FMSP担当fmsp-group_AT_g.ecc.u-tokyo.ac.jpまでお申し込みください。[2022/10/20]
- 数学・数理科学専攻若手研究者のための異分野・異業種研究交流会2022（日本数学会，日本応用数理学会、統計関連学会連合）が2022年10月29日（土）に開催されます。[2022/10/20]
- 2023年度数理科学研究科修士課程入学者向けの案内です。 2023年度のコース生の募集は、2回に分けて行います。各応募期間は(1)2023年1月上旬（数理科学研究科のみ。結果発表は3月上旬）、(2)2023年7月上旬（全参加研究科。結果発表は8月下旬）を予定しています。(1)、(2)のいずれで採用されても、コース生としての活動と経済的支援は2023年10月からです。 応募書類はコース生の募集をご覧ください。[2022/10/11]
- 2022年度Aセメスター 45901-120「社会数理先端科学II」のスケジュールです。[2022/10/11]
- 2022年度のM1新コース生説明会を10月12日（水）17:00-18:00に行います。数理科学研究科123室で対面形式で行いますが、Zoomによるオンラインでの参加も可能です。[2022/9/27] 説明会の資料です（g.eccアカウント必須）。説明会の録画を閲覧したい人は、事務局までお問合せください。[2022/10/12]
- 2021年度のQEにおけるコース生のポスターを公開しました。[2022/03/03]
グリーントランスフォーメーションを先導する高度人材育成プロジェクト（SPRING GX)への応募について
SPRING GXは、博士後期課程を対象としたグリーントランスフォーメーション（GX）を先導する高度人材育成を行い、GX実現に向けて活躍する人材をあらゆる分野に規模感（博士後期課程全体で600名程度）をもって輩出することを目的としています。
GXとは、狭義には、温室効果ガスの発生による気候変動を抑制し経済成長につなげるような産業構造や社会経済の変革を表す場合が多いですが、本プロジェクトではGXをより広く捉え、人類の共有財産である地球環境をよりよく管理し、将来世代に引き継いでいくための社会の変革と定義します。
プロジェクト生（博士後期課程のみ）として採用されると、研究奨励費として月額18万円が支給されます。また、研究費として1年あたり34万円が支援されます。また、海外渡航旅費等に関しては審査を経て支給されます。
プロジェクト生になることを希望する博士後期課程学生（またはその予定の学生）は、関係したいWINGSプログラムを選択し応募する必要があります（WINGS-FMSPを通じて応募することが可能です）。 詳しいことは、募集ページを参照してください。なお、すでに、学振DC1、あるいはWINGSに採用されている学生は、対象外です。
数理科学実践研究レター
社会数理実践研究の研究成果は、数理科学実践研究レターに報告されています。
数物フロンティア国際卓越大学院(WINGS-FMSP)
代表研究科
数理科学研究科
学内連携研究科・附置研究所等
理学系研究科，経済学研究科，新領域創成科学研究科，工学系研究科，情報理工学系研究科， 医学系研究科，総合文化研究科，Kavli IPMU
養成する人材像 (Prospective profile of FMSP course graduates)
諸科学や社会のイノベーションには，基盤となる数学理論の構築・刷新が鍵となります． 数学を軸とし諸科学に広がりを持つ研究領域の開拓および数学の理論を深化，創成し異分野連携ができる次世代の数学・数理科学のリーダーの養成を目指します．
The key to innovation in sciences and society is the construction and renewal of the underlying mathematical theory. We aim to foster the next generation of mathematical science leaders who can create research areas that are centered on mathematics and spread in various sciences and deepen and create novel mathematical theories.
プログラムの特色等
現代社会はますますAI化が進むと考えられます． データを実質的に活用し，真に豊かな社会の実現のためには，諸科学分野，産業技術分野の基礎を原理レベルで理解し， それを新しい数学理論として構築でき，実社会に応用できる人材がかつてないほど多く必要とされます． そこで，数学に関する高い専門性をコアとして，諸科学や産業技術に対してグローバルな視野を持ち， 国際的競争力を備えた人物を養成します．大学院数理科学研究科付属連携基盤センターを通して， 経済学研究科，新領域創成科学研究科，医学系研究科などとも連携して，数理科学若手研究者の視野を広げ， 数学の新理論を構築できるだけでなく，諸科学分野や産業技術分野に現れる重要な課題についても対応できる能力を身につけさせます．諸科学分野を将来リードしていく若手研究者，産業技術分野の研究者に，最先端数理科学の間にリンクを作り，将来数学研究者と共同研究ができる能力を身につけさせます．
コース生の要件
本コースに参加することのできる大学院学生は， 数理科学研究科，理学系研究科，経済学研究科，新領域創成科学研究科，工学系研究科，情報理工学系研究科，医学系研究科，総合文化研究科のいずれかに所属する者に限ります．
コース生への経済的支援
博士前期課程では，卓越リサーチ・アシスタント(RA)を委嘱し，研究業務に対する報酬として経済的支援を行います． 委嘱期間は， 採用された年度（博士前期課程1年次）の10月から翌年の3月までと， 博士前期課程2年次の4月から翌年の3月までの2つに分けられます． 博士前期課程1年次には月額12万円を支給します． 博士前期課程1年次の3月に審査を行い，認められた場合は，2年次では月額15万円を支給します． 博士後期課程からは，給付型の奨励金として月額20万円が支給されます（給付期間の上限は3年間です）．奨励金の月額は，本プログラムの予算の状況等により変更することがあります．ただし，日本学術振興会（JSPS）特別研究員DC1/DC2に応募し，採択された場合には，（採用の年度から）奨励金は支給しません．
卓越RAの注意事項
- 卓越RAを委嘱するにあたり，委嘱期間のはじめに「卓越リサーチ・アシスタント研究業務計画書」を提出していただきます．また，委嘱期間終了時に「卓越リサーチ・アシスタント研究業務終了報告書」を提出していただきます．これに加えて，当WINGS-FMSPでは，各委嘱期間の中間で，「卓越リサーチ・アシスタント研究業務中間報告書」を提出していただきます．
- 卓越RAの報酬は，税法上，給与所得として課税されるので，毎月所得税を源泉徴収の上，支給します．その際，1月から12月までの年収が103万円を超えると所得税が課税されるため，年末調整や確定申告を行う必要があります．なお，当該年収に応じては，次年度に住民税が課税される場合もあります．
- コース生本人が゙所得税法上の扶養に入っている場合は，コース生の1月から12月までの年収が103万円を超える場合と扶養控除を受けられなくなります．親の健康保険の被扶養者となっているコース生は，収入によっては親の被扶養者から外れる可能性があるため，注意して下さい．